新婚夫婦の家賃相場の目安は？家賃を抑えるコツと物件選びの注意点をご紹介

新婚生活を目前に控えて、家賃の目安を知りたい方もいらっしゃるのではないでしょうか。
この記事では、新婚夫婦に適した家賃の目安や物件選びのポイントについてご紹介します。
家賃を抑える方法や賃貸物件を決めるときの注意点もお伝えしますので、新生活を始める前にぜひお読みください。

新婚夫婦の家賃の目安は？二人の生活スタイルが決め手？

新婚生活を始める前は、ワクワク気分が高まり、財布もゆるみがちです。
しかし、家賃は毎月決まった額の出費になるため、数か月経過すると負担に感じることも珍しいことではありません。
二人の将来も見据え、現実的な話し合いをしましょう。

新婚家庭の家賃相場の目安は？

通常、賃貸物件の家賃相場は世帯収入の3割ですが、新婚家庭では2～2.5割にしておくと、将来に備えた貯蓄ができます。
貯蓄する目的は、子どもがほしい方にとっては教育資金、マイホームを検討している場合は家の購入資金がメインです。
教育資金と家の購入のどちらも計画しているときは、手取り収入の2割を目安にすると、貯蓄する金額を増やせます。
このとき、ボーナスはあてにしないことがポイントです。
ボーナスは、景気の動向に影響を受けやすく、必ずもらえるものでもありません。
また、転職や起業など、安定した収入よりも仕事や生き方を重視する年代であることも考慮します。
どちらかが、非正規雇用など収入が不安定な夫婦の場合は、必ずもらえる手取りをベースに考えるようにしましょう。
家賃以外にも、管理費や駐車場料金も毎月の支払いになることから、合計額で考えることが大切です。

家賃が高くても大丈夫？生活スタイルから考えよう！

家賃が高い物件を選んでも生活が成り立つのは、共働きを続ける意欲が強固な場合です。
子育てよりも仕事を選ぶ方や、勤務先の子育て環境が充実している夫婦は、安定した収入が見込めるため毎月高めの出費があっても生活していけます。
そのほか、テレワークなど自宅で勤務することが多い場合も、毎日出勤する方よりも出費が少なくなるため、高めの家賃でも大丈夫です。
かえって、毎日の暮らしを充実することで、作業効率を高める効果もあることから、仕事部屋を確保するなど、2部屋以上ある物件を検討しましょう。
反対に、家賃や管理費を抑えたいと考える夫婦は、外食やレジャーにお金を充てたい場合や、転勤が多いタイプです。
楽しみを我慢してまで貯蓄をしたくない夫婦にとって、高額な家賃は負担になりかねません。
転勤などで引っ越しを前提に暮らす方も、豪華な住まいに住み高い家賃を払うより、引っ越し費用を積み立てておくことが重要になるからです。

新婚夫婦が家賃を抑えるコツは？話し合うときのポイント

二人の新居を決める話し合いは、将来の生活を考えるチャンスでもあると捉えましょう。
理想だけでは生活できませんし、かといって譲れないものもある点を知ることで、新しい生活を描くことにつながります。

賃貸物件選びで二人の将来像を描く

間取りや立地など、物件選びの条件を決めるときは、お互いの理想を出しあったあと、妥協点を探る方法でおこないます。
通勤時間や移動手段のほか、在宅勤務のときの作業スペースなど、譲れない条件を選んでいくことが大切です。
新婚生活は、今までの生活とは異なり、二人で新しい生活スタイルを作り上げていくことで完成します。
条件を出し合うと、お互いの性格や価値観の違う部分が明確になりますが、夢や理想だけでは暮らしていけないことも理解し、新婚生活を具体化する作業にしましょう。

勤務先の住宅手当などの福利厚生費を利用する

住宅手当とは、会社が従業員に対して、家賃や住宅ローンの負担を軽減するために支給する法定外の福利厚生費です。
厚生労働省の「令和2年就労条件総合調査」では、住宅手当の平均支給額は17,800円になっており、大企業ほど多く支給しています。
しかし、法定外費用であることから支給する企業は減少傾向にあり、勤務先が対応しているとは限りません。
今まで、賃貸物件で生活していた方は住宅手当を受け取っていたかを給与明細で確認しましょう。
支給を受けていない場合は、勤務先へ福利厚生の中に住宅手当の補助があるのかを確認し、対応していなければ住宅手当を期待しないようにしましょう。
実家暮らしだった方も同様に、住宅手当を支給される可能性があるため、勤務先で確認することをおすすめします。
また、夫婦の双方が受け取っていた場合は、支給対象となるのは賃貸借契約に名義がある方のみとなるため、名義にない方は支給対象外になることも想定しておいてください。

賃貸物件の初期費用を抑えるコツをご紹介

賃貸借契約の初期費用とは、礼金や敷金、前払家賃と保証料、仲介手数料や火災保険料などです。
目安は家賃の4～5か月分で、賃貸借契約を締結する前後の支払いになるため、入居までの大きな負担になります。
そこで、初期費用を抑えたいときは、「礼金と仲介手数料が不要の物件」を探すのがコツです。
都道府県や政令指定都市には、住宅供給公社の提供する公社賃貸住宅があり、礼金や仲介手数料が不要の住宅を提供しています。
このほか、公的賃貸住宅のUR賃貸住宅も、礼金や仲介手数料が不要ですので、検討してみましょう。

新婚家庭の家賃を考えるときに知っておきたい注意点

新婚生活を気持ちよくスタートするには、将来のライフプランを明確にしておくことが大切です。
賃貸物件を探すときの注意点をご紹介しますので、二人で話し合うときに確認しておきましょう。

物件探しは条件を優先すべき？それとも予算？

立地や間取りを優先すると、予算オーバーになってしまうことは多くあります。
新婚生活をスタートするときは、「何とかなりそう」と思ってしまいますが、実際に生活を始めると、想定外の出費ばかりです。
気持ちも高揚していることもあり、すべての面において甘く考えがちですが、現実はそれほど甘くありません。
予算を優先し、そのなかから妥協できる物件を選びましょう。
また、新居から最寄り駅、勤務先の間で、食料品や日用品を買い揃えられるお店があるかどうかも物件選びのポイントです。
物件内の設備も大切ですが、毎日の暮らしが無理なくできることも、条件にくわえるようにしましょう。

ライフプランを考えると間取りが変わる？

結婚してすぐに子どもがほしいなど、ライフプランを考慮した部屋探しも、新婚生活ならではの注意点です。
子どもが生まれると、2DKでは手狭に感じてしまうことも多く、かといって、生まれてすぐには引っ越しもできません。
二人暮らしだけを想定せず、長期的なライフプランを考えたうえで部屋選びをするようにしましょう。
郊外で自然と触れ合う暮らしをさせたい、ペットと一緒に暮らしたいなど、その時々の生活スタイルを考慮した部屋選びも大切です。
引っ越しの回数を減らすと落ち着いて暮らせるなど、子どもに好影響を与える点も覚えておきましょう。

引っ越し費用は抑える方法がある？

引っ越し費用を抑えるコツは、引っ越し作業を手掛ける運送会社の繁忙期を避けることです。
年度替わりの3～4月は新入学や転勤などで、引っ越しする方が多く、料金も割高の設定になっています。
そのため、運送会社の繁忙期を避けるだけでも、引っ越し費用を抑えられ、日程も自由に決めることが可能です。
短時間で引っ越し作業が終わるよう、荷物の搬入を同じ日にしないほか、家具や家電製品も配送日を工夫します。
一人暮らしのときの家電製品や不用品は、下取りに出すなどで荷物を減らして、引っ越し費用を抑えるようにしましょう。

まとめ

新婚生活をスタートするための部屋探しは、手取り月収の2～2.5割の家賃を目安にすると、貯蓄もできるようになります。
予算内で物件を探すコツは、お互いの条件のなかから妥協点を探るほか、礼金と仲介手数料が不要の公社賃貸住宅から探すなどです。
ライフプランも考慮するなど、将来を見越した部屋選びをしましょう。