【2023年版】家族におすすめの賃貸物件の間取り・家賃目安とは？

家族向けの賃貸物件を探そうとすると、何を目安に選んで良いかわからず、お困りの方もいらっしゃるのではないでしょうか。
この記事では、家族向けの賃貸物件を選ぶときの目安にしたい、間取りと家賃についてご紹介します。
将来、住み替えに適したタイミングもお伝えしますので、家族で住むお部屋探しをしている方はぜひお読みください。

家族で住む賃貸物件の「間取りの目安」とは？

家族向けの賃貸物件の間取りとして、2LDKや3LDK、4LDKが適していることから、ぞれぞれのケースでご紹介します。
間取りを決めるときは、家族構成に応じた広さや部屋の使い方から考え、納得できる物件を選びましょう。

賃貸物件に家族で住む際の広さの目安

国土交通省では、居住面積水準を指針として提示しており、賃貸物件を選ぶ際の目安にできます。
ここでは、大人2人は固定とし、子どもの人数が変わることを想定した目安をご紹介します。
子どもが1人の3人家族の場合、健康的な生活のためには40m²、ゆとりある暮らしを営むには75m²の広さが目安です。
子どもが2人の4人家族では、健康的に暮らすには50m²、ゆとりある生活には95m²の広さを推奨しています。
子どもが3～5歳のときは、3人家族が35m²、4人家族は45m²が健康的に暮らせる広さです。
間取りでみる平均的な広さは、2LDKは45～60m²、3LDKでは75～80m²、4LDKになると80～100m²になっています。
子どもが小さい間は、3人家族も4人家族も2LDKで十分暮らせる広さであることがわかります。

賃貸物件の部屋の使い方は家族構成によって変わる？

2LDKは、10畳以上のリビングダイニングキッチンと2つの居室で構成する間取りです。
家族が3人の場合は、子ども部屋を1つと夫婦が共有する部屋として使うケースが多くなります。
4人の場合は、子ども2人で使う子ども部屋と夫婦が使う寝室として使用することが多く、1人が1部屋を確保するのは困難です。
3LDKになると、リビングダイニングキッチンの広さは同じですが、2LDKより居室が1つ増えることで、使い方も変わります。
3人家族なら個室を確保でき、4人でも子ども2人がそれぞれ子ども部屋を持つことが可能です。
4LDKもリビングダイニングキッチンの広さは変わらず、居室が4つに増えます。
3人家族では、それぞれの個室にくわえて空き部屋ができるほどゆとりがあり、4人では全員が個室を確保可能です。
ただし、部屋数が増えれば家賃も高額になることから、部屋数を持て余さない程度の物件にするなど、コストパフォーマンスも意識した部屋選びをおすすめします。
リビングダイニングキッチンを共有スペースにするなど、間取りに応じた生活スタイルを取り入れて、部屋数にこだわらない暮らし方も模索しましょう。

家族で住む賃貸物件の「家賃の目安」とは？

賃貸物件選びでは、家賃が決め手になることも多いため、重視したい目安です。
ゆとりある生活を維持しながら、収入のどの程度まで家賃の支払いに使えるのかをご紹介します。

賃貸物件に家族で住む際の家賃目安

賃貸物件の家賃は、月収の3分の1までにするのが望ましいという考えが定着しています。
しかし月収とは、基本給に諸手当を含んだ金額であり、実際の収入は社会保険料などを差し引いた「手取り」です。
たとえば月収20万円の方は、手取りが約16万円になることから、月収と手取りでは大きな違いが生じます。
そのため家賃の目安は、月収ではなく手取りの3分の1の金額と想定しましょう。
手取りが16万円であれば、3分の1は約5.3万円になります。
大切なことは、ボーナスなどの臨時収入を入れず、給与など毎月の収入を基にして計算することです。
毎月の支払いを家計に負担がかからない金額にすることで、病気など突然の事態にも対応でき、教育資金など将来のための貯蓄に回すゆとりも生まれます。

賃貸物件の広さと家賃相場は家族構成によって変わる？

子どもがいる家族では、子ども部屋の確保を考えると、3人暮らしでは2LDK、4人暮らしになると3LDKが良いでしょう。
2LDKや3LDKは、ファミリー向けの物件として供給量も多いことから、都市部の家賃相場は、2LDKは6～8万円、3LDKでは8～10万円くらいです。
都市の中心部など立地の良い場所は高額ですが、子育てに適した郊外は、比較的安価な物件も多くあります。
家賃が6万円であれば手取りは18万円、8万円の物件なら24万円の手取り収入があると、ゆとりある生活が可能です。
また、共働きであれば世帯収入になるためワンランク上の物件にも手が届くでしょう。

家賃だけで賃貸物件を決めても大丈夫？

賃貸物件を選ぶ際に注意したいのが、初期費用です。
1か月分の家賃代の5～6倍かかることから、別に準備しなければなりません。
一般的に初期費用は、敷金と礼金がそれぞれ1～2か月分かかるほか、不動産会社へ支払う仲介手数料と前払家賃が各1か月分、火災保険料や保証料、鍵の交換料金などで1～2か月分です。
家賃が6万円の場合は初期費用が30～36万円、8万円の物件に対しては40～48万円になります。
1回だけの出費ですが高額になるため、初期費用の支払いも念頭に置いた物件選びをしましょう。

家族で住む賃貸物件を「住み替えるタイミングの目安」とは？

賃貸物件は、自己所有の物件に比べると、家族構成に応じた住み替えが簡単です。
そこで、ライフステージに適した物件に住み替えるタイミングを事前に把握しておくと、理想の暮らしを手に入れやすくなります。

家族で住む賃貸物件の住み替えのタイミング①：赤ちゃんが生まれたとき

結婚して2人暮らしのときは、1LDKでも生活できますが、赤ちゃんが生まれて3人暮らしになると、住み替えの目安と思いがちです。
しかし、赤ちゃんとの生活は目の届く範囲にいることが安心につながるため、広い間取りは必要ありません。
とはいえ、収納場所などの確保が難しくなる、在宅ワークに支障をきたすなどの問題も出てくるため、思いきって2LDKへの住み替えを検討しても良いでしょう。
出産直前や生まれてからの引っ越しは、環境の変化などで母体と赤ちゃんへの負担が大きくなることから、妊娠5～8か月の体調が安定している期間に済ませるのが理想です。

家族で住む賃貸物件の住み替えのタイミング②：子ども部屋がほしくなったとき

子どもが小学校低学年までは、リビングルームを勉強や遊びのスペースとして使うご家庭も多いですが、高学年になると子ども部屋がほしくなります。
そこで、子どもが1人のときは3LDK、2人のときは4LDKなど、子どもの人数に応じた賃貸物件に住み替えを考えるタイミングといえます。
子どもが独立するまでの期間引っ越しをしなくても良いように、個室の多い物件か専有面積の広い物件を検討しましょう。
リビングダイニングキッチンが広い物件は、家族で一緒に過ごす時間を充実できることから、気難しい年頃の子どもが部屋に閉じこもる心配を減らすことができます。
また、玄関から子ども部屋に直行する間取りより、リビングダイニングキッチンをとおる間取りは、お互いが声を掛けやすくなることから子どもの孤立を防ぐ効果も期待できます。

家族で住む賃貸物件の住み替えのタイミング③：子どもが独立するとき

子どもが成長して独立したあとは、夫婦2人になるため、3LDKや4LDKでは広すぎると感じるようになります。
子どもの独立は、夫婦2人向けの間取りの物件に住み替えるタイミングといえます。
運転免許の返納を想定して、利便性の高い場所を選ぶなど、子育てからご自身の暮らしやすさに重点を置きます。
バリアフリー化物件など、将来を見据えた賃貸物件選びにより、満足度の高い暮らしが継続できる住み替えにしましょう。

まとめ

賃貸物件を選ぶときは、家族構成が間取りを決めるときの目安になります。
家賃は、手取り月収の3分の1を目安にすると生活にゆとりが生まれ、将来に備えた貯蓄も可能です。
ライフステージに適した間取りは生活の満足度を高めることにつながるため、タイミングに応じて住み替えましょう。