一人暮らしはしたいけれど、手取り18万円の給与では生活が苦しくなるのではないかと不安を抱えていませんか？
手取り18万円で一人暮らしはできるのか、生活費にはどれくらいかかり、快適に暮らすには節約が必要なのか、費用を抑えたお部屋の探し方までを解説していきます。
手取り18万円で一人暮らしは不安？家賃の目安とは？
家族と離れて一人暮らしを始めるのに、一体どれくらいの家賃のお部屋に住んだら生活が苦しくならないのか、目安となる金額を解説します。
給与は基本給をそのまま受け取れない！手取り額との違いに注意！
お部屋を探す際、立地や間取りや部屋数など、どうしても譲れない条件は人それぞれありますが、お部屋はご自身の給与で支払える家賃でなければなりません。
まずは、毎月の給与の基本給の金額ではなく、住民税や厚生年金などの各種税金が差し引かれた差引支給額を確認します。
差引支給額とは実際に受け取ることのできる給与の金額であり、手取り額とも呼ばれるこの金額が暮らしを支える収入です。
課税される金額は人によって異なるため、初めて一人暮らしをする方は、勤め先との契約時で確認した基本給が手取り額だと勘違いされてしまわないよう注意してください。
差し引かれる主な税金は、所得税や住民税、健康保険、厚生年金、介護保険などで、それぞれ基準となる月の給与をもとに税額が算出されています。
手取り18万円で一人暮らしは可能！支払い可能な家賃の目安は？
昔から、家賃は毎月の収入の3分の1が目安と言われ、手取り18万円ならば家賃は6万円となるため、この金額を基準にそのほかの条件を考えると良いでしょう。
3分の1を超える金額になると、生活が立ち行かなくなってしまうリスクが高まり、生活に余裕がない状態となってしまいます。
駅から近い、通勤に便利な交通網があるなどのエリアは総じて人気が高く、家賃も比例して高額になる傾向があります。
進学や就職で一人暮らしを始める場合、学校や勤め先から遠く離れすぎては通うのに苦労するので、立地を妥協するのは困難という方もいらっしゃるでしょう。
その場合は、駅から少し離れたお部屋や築年数の古いお部屋も候補に入れながら、暮らしに無理がないことを優先して考えることをおすすめします。
手取り18万円の一人暮らしは生活費にいくら使える？
家賃の目安がわかったところで、次は毎月の生活費が手取り18万円の一人暮らしではいくらかかるのか、支出を上手に削る方法と併せて解説します。
生活費はどう振り分ける？必ずかかる支出とは？
手取り18万円での一人暮らしは生活費に余裕があるわけではないため、どのような支出にいくらかかるのか、あらかじめ考えておきたいところです。
よくある平均的な支出額とその項目を参考に考えると、手取り18万円の収入は次の生活費に振り分けられるでしょう。
家賃6万円、食費3万円、水道光熱費1万円、通信費1万円、日用品2.5万円、交際費2.5万円、貯金2万円が平均的な生活費の内訳です。
家賃は自分の一存で減額することができないため、固定費として最初に生活費を振り分けておく必要があります。
上記の生活費の内訳は平均的な金額ですが、家賃を1万円高くするだけで、ほかの支出に使える余裕が失われてしまうことがよくわかります。
この内訳のケースで食費は3万円なので、週に数回の自炊をおこなう必要があり、外食が多い方にとっては厳しいかもしれません。
また、交際費も人によっては余裕のある金額ではないと感じられるため、上記の平均的な生活費の内訳を参考にしつつ、ご自身の生活に合わせた内訳を考えてみましょう。
上手な支出の削り方！生活費を見直すポイント
手取り18万円の一人暮らしでは、今ある支出を上手に削り、使いたい支出項目に回したり貯金を増やしたりすることが、余裕のある生活へと繋がります。
簡単なところでは、固定費を見直して支出額を大幅に下げることができ、その代表例はスマートフォンなどの通信費です。
連絡を取り合うツールを失うことはできないと思い込んでいると、高い通信費を疑いもなく支払い続けてしまいます。
今と同じような通信速度がある格安スマートフォンに乗り換えるだけでも、大幅に支出額を減らすことができるでしょう。
そのほかにも、過度な節約をせずに普段の水道や電気の使い方を改めるだけでも十分に支出額を下げることができます。
水を出しっぱなしにしない、エアコンは扇風機を併用して冷房効率を高める、通勤の一部に自転車を取り入れるなど、やってみると意外と大きな節約となるでしょう。
月ごとの収支では上手に支出を削れない場合には、生活費を1週間で区切って考えてみると、無駄な支出を把握しやすいです。
手取り18万円の一人暮らし！お部屋探し方の3つのポイント
削るのが難しい固定費は、最初からできるだけ安いものを選ぶことが重要なため、お部屋を探す際にも探し方のポイントを押さえて条件を絞り込みましょう。
物件数は少ないが契約時の初期費用が安いお部屋はお得
手取り18万円の一人暮らしでは、賃貸借契約時の初期費用もできるだけ抑えられると、家具や家電などを購入する資金に余裕を持たせることができます。
初期費用を抑えたお部屋の探し方は、敷金や礼金が0円、仲介手数料が0円などのお部屋が有力候補となるでしょう。
ただし、敷金0円のお部屋は、退去時に原状回復費用を別途請求される可能性があるので、支払う時期が変わるだけです。
退去時に原状回復費用の支払いに困らないよう、予備費となる貯金は毎月しっかりと計画的に貯めておきましょう。
また、家賃の無料期間を設けているフリーレントのお部屋であれば、最初の1〜2か月を家賃0円で住むことができます。
フリーレントのお部屋は、1年以上住み続けることが条件とされているので、どのような契約条件があるかしっかり把握してから契約しましょう。
快速電車が停まらない駅でも通勤通学に支障は少ない
通勤通学には、目的の駅までもっとも速く到着する快速電車の停車駅に住みたいと希望される方が多いのですが、各駅停車の電車しか停まらない駅のほうが家賃の安いお部屋がたくさん見つかります。
エリアにもよりますが、快速電車が停まる駅にするだけで、たった1駅隣の各駅停車の電車しか停まらない駅と約10%も家賃に差が出ます。
1駅隣というだけで、ここまで大きな金額差が出るならば、余裕のある暮らしのために各駅停車の電車しか停まらない駅でお部屋を探しても良いかもしれません。
場合によっては、その1駅を歩いて快速電車が停まる駅に向かうこともできるので、お部屋から駅までの距離や立地など、現地を歩いて確かめてみることをおすすめします。
築年数が古いお部屋は設備の性能面に注意！
家賃を抑えるお部屋の探し方でよくあるのは、築年数の新しさにこだわらないことですが、一概に築年数が古いからといって家賃が安いわけではありません。
人気のエリアや駅前のお部屋は、空室になることがほとんどないため、家賃を下げる必要がなく、築年数の古さは問題にならないのです。
一般的に築浅と呼ばれるお部屋は築5年までを指し、築年数を理由に値下げをおこなうケースは空室対策であると言えます。
そのため、建物全体の老朽化や付帯設備の性能が限界となる可能性が高く、安い家賃のお部屋にしても断熱性が低下し、光熱費が高くなるデメリットを受けてしまう可能性に注意しましょう。
まとめ
贅沢三昧とはいきませんが、手取り18万円でも一人暮らしをすることは十分に可能で、何を優先し、何を妥協するかの線引きが重要です。
どのような暮らしがしたいか、そのために必要な費用は何かを事前にじっくりとシミュレーションしてみましょう。
トマトハウス スタッフブログ編集部
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